建設現場でドローンの活用が広がっています。
この記事では、ドローンができることや、今後のドローン開発などを解説します。
現場の危険回避や業務効率化に有益なので、参考にしてみてください。

建設現場でドローンができることは、下記などがあります。

1つずつ解説します。

ドローンが地形を空撮することで、測量が可能です。
人が測量すると何日もかかるところを、ドローンなら短時間で終わるのがメリット。
また、急斜面や谷底など危険箇所の測量も簡単なので、安全性も向上します。
ドローンはレーザーを使って測量するため、樹木など障害物まで把握することができ、土量計算も可能です。
また、空撮データをCIMに取り込むことで、短時間で土木設計が完了します。

ドローンは、飛行の指示を設定しておけば自動運転も可能です。
そのため、ドローン操縦につきっきりになる必要がありません。
※ラジコンだと人が操縦する必要がありますし、操縦ミスによる事故も発生する可能性があります。ドローンはカメラを搭載しており、突発的な危険回避もできるため、安全性も高いです。

設計どおりに施工が進んでいるか進捗確認するのも、ドローンが役立ちます。
特に、人の目が届きにくい危険箇所や高所の確認も簡単です。

施工現場の写真撮影もドローンで可能です。
危険箇所や高所の撮影も簡単なので、従来より安全に撮影することができます。 また、分譲マンション建設中に「部屋から見える景色」を先に撮影できるため、販売促進にもつながります。

日常点検や現場の巡回にもドローンが有効です。
特に棟梁やダムの危険箇所など、頻繁に点検できない箇所も容易に点検することができます。
そして、現場の巡回にドローンを活用することで、危険箇所を発見できて現場の安全管理にも役立つでしょう。
また、施工時だけでなく、下記のようなアフターメンテナンスにも使えます。

軽い資材であれば、ドローンを使って施工場所まで運ぶことも可能です。
作業員の業務効率化につながるのはもちろん、山間部や危険箇所への資材運搬にも役立ちます。

近年は規格化されたドローンだけではなく、企業のニーズに合わせたドローンを作ってくれる会社も増えています。
建設企業といっても様々であり、企業によってドローンに求めることも違うでしょう。
ドローンメーカーと共同で自社の業務に最適な1台を作っている会社も少なくありません。

ドローンを飛ばすのに免許は不要ですが、航空法は守らなければいけません。
下記の状況でドローンを飛ばす場合は、国土交通省に申請・許可が必要です。

参考：国土交通省「無人航空機の飛行許可承認手続」
https://www.mlit.go.jp/koku/koku_fr10_000042.html

遅くとも、飛行開始予定日の10開庁日前までに申請を行いましょう。
上記の条件に該当する場合は、無許可でドローンを飛ばせないので注意してください。

ちなみに、国土交通省が承認したスクールでドローン操作や知識を習得すると、飛行の申請が通りやすくなります。
ドローンを使った業務を行う可能性がある場合は、早めにスクールで学んで卒業しておきましょう。
また、ドローンのスクールを卒業すると、今後は転職が有利になるかもしれません。
ドローンは建設業界に普及していくと考えられるので、今のうちにドローンスキルを習得しておくのもおすすめです。